衣服を洗うという行為は、人類が衣服を身に着けたときから行われていたと思われます。ただ、それが独立した専門の業となったのは、比較的新しいようです。洗濯を専門に扱う人は昔からいましたが、独立した職業というよりは、組織や集団の中での分担された仕事であったようです。
　現在のクリーニング業は、幕末に日本に来た欧米人が日本人を雇い洗濯を頼んだのが始まりだとされています。また、西洋洗濯からクリーニング業が発生したものならば、明治以降の石鹸の普及にも係ってきます。それまでの日本では、主に灰汁やサイカチの実などのアルカリによって繊維を膨潤させ汚れを引き出していましたが、石鹸はミセル効果で汚れを捕え、一緒に引き出します。さらに、着物の洗い張りのように分解して洗うのではなく、原形のまま洗うのがクリーニングの基本です。そこには洋服の普及も大きく関係しています。

　明治に日本に導入されたクリーニング業が大きく発展したのは戦後になってからだといわれています。その原動力となったのが、終戦後の日本に駐留した米軍でした。彼等は大型の洗濯機を持ち込み、兵隊の服を洗っていましたが、日本から引き上げるとき、クリーニング店に払い下げをしました。
　クリーニングの組合は戦前には商工組合としてありましたが、昭和24年に協同組合を結成し、共同でドライクリーニングの工場を作りました。これが現在の組合の母体となったのです。そして昭和33年に環境衛生関係営業の運営の適正化に関する法律に基づいて設立されました。
　さらに平成12年の環境衛生に関する法律の改正にともない、愛知県クリーニング生活衛生同業組合となりました。

　現在、クリーニング業界も需要の減少という問題に直面しています。総務省の全国家計簿調査によると、平成4年には一世帯あたりの平均で約1万9000円あったクリーニング代が平成12年には約１万2000円へと落ち込んでいます。理由としては、通勤・通学にカジュアルな服装をする人が増えたこと、制服を着用する企業が減ったこと、さらに低価格の服が流行するなど、クリーニングをしなくなったことです。
　そこで今後は減少したパイを奪い合うのではなく、介護用品のクリーニングや24時間受け付けるといった形での新たな需要の掘り起こしに組合としても取り組んでいきたいと考えています。